車台（車体）番号の基本情報や活用するシーン

車を所有している方であれば、一度は耳にしたことがる車台番号（車体番号）。

普段から車台番号を利用する機会がないため、調べ方やどのような場面で必要なのかを知らない方も多いのではないでしょうか。

車台番号を求められるケースはほとんどありませんが、ゼロではありません。いざ必要になった時に慌てないよう、準備を進めておくとスムーズです。

そこで今回は、車台番号について知識を深めていきましょう。

1 そもそも車台番号とは

1-1 車台番号は車のマイナンバー

車台番号は車体番号とも呼ばれており、国土交通省によってそれぞれの自動車に付与される識別番号のことです。

道路運送車両法により、車台番号は自動車フレームに必ず打刻される決まりになっています。

英数字が組み合わされたもので、車台番号の桁数に決まりはありません。ランダムに表記された車台番号ですが、車種やグレード、製造場所などの車の情報が分かるようになっています。

一台一台に別の車台番号が自動的に割り振られるので、同じ番号が別の車に割り当てられることはありません。自動車に限らずバイクや原動機付自動車、それに自転車にも付与されています。

所有者や住所が変更されても車台番号は変わることはなく、自動車が解体されるまで引き継がれます。また、車体に打刻された番号を変えるのは違法です。

1-2 車両番号との違い

車台番号と混同されがちなのが車両番号。

これはナンバープレートを指しており、平仮名と数字の組み合わせを指すもので、車台番号とは異なります。

また前述した通り、車台番号は国土交通省が割り振られます。一方車両番号は、運輸支局や軽自動車検査協会によって発行されることがポイント。

ナンバープレートは自分の希望する番号に変更することも可能ですが、車台番号は製造したタイミングで番号が決定し解体されるまで変わることはありません。

ナンバープレート（車両番号）の役割や種類について詳しく知りたい方はコチラをご覧ください。

1-3 アメ車や欧州車に割り振られるVINコード

車台番号は日本特有のものではなく、アメ車や欧州車にはVINコードが付与されています。

VINコードは車台番号と同じ意味を持ち、アルファベットと数字を組み合わせたもの。車台番号と同様に、一台一台に割り振られ車の情報を判別することが可能です。

国産車の場合、車台番号はフレームに打刻されていますが、VINコードはフロントガラスの内側やダッシュボードの境目に記載されていることがほとんど。

VINコードは車検証でも確認することができますが、シリアル番号と記載されていることもあります。

2 車台番号の確認方法

詳しくは後述しますが、車台番号は車関連の様々な手続きのシーンで必要です。

車台番号が必要になった際にチェックする方法は大きく2つ。車検証の確認もしくは、車体に打刻されている車台番号を見る方法です。

2-1 車検証で確認

車台番号は車検証の“車台番号欄”に記載されています。

車検証は、車の情報がまとめられているため車台番号以外の情報もチェックすることが可能です。

一般的に車のダッシュボードに保管されている方が多いかと思います。どこにしまったかを忘れてしまった場合は、ダッシュボードを確認するといいでしょう。

車検証は走行中に携帯が義務付けられています。車に積んでいないと、道路運送車両法違反の対象となるため注意が必要です。

車検証がどこにあるかわからない方は、保管場所も確認しておくといいでしょう。

2-2 車体に打刻されている番号での確認

前述した通り、車のフレームに車台番号は打刻されています。

車体に直接刻印されているケースと、金属プレートに車台番号を打刻したものを貼り付けている場合もあることを覚えておきましょう。

車台番号が打刻されている位置は車種によって異なり、ほとんどの場合に外からは見えにくく外的損傷を受けにくい場所にあります。

例えばダッシュパネルや運転席のシートの下、タイヤハウスの右後輪の後方などに打刻されていることを覚えておきましょう。

このように車両そのものや金属プレートに直接刻印しているので、簡単には車台番号が消えることはありません。

車台番号は前述したように、自動車が解体するまで引き継がれます。そのため車台番号を許可なく移植したり削ったりするなど、改ざんすることは禁止されています。

道路運送車両法に違反するので、むやみに手を加えることは絶対に行ってはいけません。

3 車台番号が識別できない場合

前項でもお伝えした通り、車台番号は車両そのものや金属プレートに打刻されているので早々消えることはありません。

基本的には定期的に行われる車検時に確認するため、識別が難しくなることは少ないでしょう。しかしながら、腐食や事故などが原因で車台番号が識別できなくなることも。

そのような場合の対処方法やデメリットをお伝えします。

3-1 職権打刻で新しい番号を付与

車台番号が前述したような理由で識別ができなくなった場合は、職権打刻と呼ばれる手続きを行います。

劣化や損傷などで車台番号が識別できなくなることで、様々な手続きに支障をきたしてしまいます。

職権打刻は、車のナンバーを登録している陸運支局に依頼しましょう。所有車が軽自動車の場合は、軽自動車検査協会に出向く必要があります。

車のフレームに直接数字を刻印するわけではなく、番号が記載された金属製のプレートをセキュリティラベルで貼り付ける方式です。

3-2 職権打刻車のデメリット

車台番号が何らかの理由で、識別できなくなったとしても職権打刻により対応することができます。しかしながら職権打刻車は、購入する場合も手放す際もデメリットがあることを覚えておきましょう。

まず職権打刻が行われた車を購入する場合は、車台番号が識別できなくなるほどのダメージを負っている可能性が高くなります。

例え修理されており、見栄えは綺麗な状態だとしても安全性に不安が残るでしょう。また盗難車に対して職権打刻を実施しているケースも稀にあります。万が一、盗難車だった場合、購入後に判明すれば犯人だと疑われてしまうかもしれません。

このように購入後に故障やトラブルが想定されるので、職権打刻済みの中古車の購入は避けるべきです。中古車を購入する際は、メンテナンスノートなどをきっちり確認することが大切です。

職権打刻車を手放す際は、買取価格が大幅ダウンしてしまう傾向あります。

これまでお伝えしてきたように、職権打刻を行う場合は車に深刻なダメージを受けている点や盗難車などの疑いがかけられるためです。

JAAI（一般財団法人日本中古車査定協会）が定める中古自動車査定基準及び細則により、職権打刻車は基本価格×30％以内までなら、減点しても構わないと規定されています。

そのため職権打刻済みの車を売却する際は、どうしても低くなってしまうことを覚えておきましょう。

3-3 職権打刻に必要な書類

職権打刻を行う際は、まずナンバーが登録されている運輸支局に車を持ち込みましょう。車台番号の打刻状態を確認してもらい、識別が難しいと判断されれば打刻申請を行います。

打刻申請には以下の書類が必要です。

• 職権打刻申請書
• 製造証明書
• 車検証のコピー
• 旧打刻の拓本又は写真
• 申請車両のシリアルプレートの写真
• 車両の外観写真（前後左右の合計4枚）

職権打刻申請書は運輸支局に用意されているケースと、場所によっては運輸支局のホームページからダウンロードできる場合もあります。記載項目など不明点があれば運輸支局の職員の指示に従い、必要情報を記入しましょう。

製造証明書は、該当車両を製造したメーカーが発行する書類です。ディーラーで発行してもらえるので、事前に発行しておくとスムーズです。その際に、発行費用がかかるケースもあることを覚えておきましょう。また製造証明書が手元に届くまでの期間についても確認しておくと安心です。

旧打刻の拓本又は写真は、ディーラーにデータや写真が保存されていることもあるので問い合わせてみましょう。自分で撮影した写真があれば、その写真でも対応することが可能です。万が一、旧打刻の拓本や写真がない場合は、陸運支局に相談し指示を仰いでください。

必要書類に不備がなく打刻申請が完了すれば、陸運支局職員により車体に職権打刻を施してもらうことができます。新しい車台番号が刻まれたプレートを、セキュリティラベルで貼り付ければ打刻完了です。

4 車台番号が必要になるケース

車を所有している方でも、あまり聞き馴染みのない車台番号。しかしながら、車台番号が活用されることも少なくありません。

ここでは、車台番号が活用されるシーンを紹介します、

4-1 車の個人売買

車を購入する際に、車台番号を活用するケースがあります。

ディーラーや中古車販売店での購入の場合は、対応してくれるので気にする必要はありません。ただし友人などから店舗を介さず、車を購入した場合は陸運局にて自分で名義変更の届出を行います。

その際に、必要となる申請書に車体番号を記入しなければいけません。

4-2 定期的に行われる車検（ユーザー車検）

車を所有していれば避けられないのが車検。実はこれにも車台番号が活用されます。

車検を受けるには、まず車検証の内容と検査する車が一致していなければいけません。

その際に、車台番号が一致しているのかどうかのチェックが行われます。当然ながら不一致の場合は、そもそも車検を受けられないシステムになっています。

ディーラーや整備工場などに依頼する車検はもちろんですが、運輸支局へ依頼するユーザー車検の場合でも車台番号が必要です。

4-3 自動車保険の手続き

自動車保険の手続きを行う際も車台番号が必要です。

自動車保険とは車に関連した損害を補償する保険のことで、「自賠責保険」と「任意保険」の2種類があります。どちらの場合でも契約前に車検証の内容と、所有車の車台番号のチェックが行われます。

納車前であれば、手元に車検証も車もありません。そのような場合は、車を購入した店舗に問い合わせましょう。

4-4 所有車のグレードやリコール対象かどうかの確認

車台番号は、所有車のグレード情報やリコール対象車なのかを確認する際も活用します。

自動車メーカーが用意している情報検索ページにアクセスし、車台番号を入力するとグレード情報を検索することができます。

また車台番号を活用することで、リコール対象車かを確認することも可能です。リコールは特定の車において法律上の保安基準に適しておらず、メーカーが回収・修理をすること。

基本的には所有している車が、リコール対象車になればハガキなどで通知されますが自分でも調べることができます。

国土交通省または各自動車メーカーのホームページで、リコール対象車かどうかを確認しましょう。確認方法は前述したグレード検索とほぼ同様で、車台番号を入力することでチェックすることができます。

中古車には、稀にリコール対象箇所が改善されていないまま販売されていることも。中古車を購入した際は、リコール対象車かどうかの確認を行いましょう。

4-5 所有車が盗難にあった場合

車台番号は、所有車が盗難にあった場合も役立てられています。

考えたくはないですが、車が盗難にあった場合は躊躇なく警察に連絡しましょう。早めの対応が車の早期発見に繋がることもあるので、気付いたタイミングで連絡することが肝心です。

まず警察に被害届を提出し手続きを行いますが、その際に車台番号が必要になります。

警察に被害届を提出すると受理番号が発行されます。他の必要書類を準備し、管轄の陸運支局で一時抹消登録を手続きを行なってください。

一時抹消登録をすることで一時的に自動車の使用を中止することができ、手続きを行なった車は公道を走行することはできません。また自動車税をはじめとする税金が非課税になり、自賠責保険を支払う義務もなくなります。

一時抹消登録を検討する際は、コチラも併せてご覧ください。

車が盗難された場合、盗難車であることを隠蔽するために車台番号を改ざんされてしまうことも少なくありません。車が見つかったタイミングで、車台番号を確認し改ざんされているようであれば前述した職権打刻で対応しましょう。

車のマイナンバーの役割を持つ「車台（車体）番号」

車を購入し所持するうえで、意味を知っておきたい用語の一つが車台番号。

車台番号は一台一台の車に割り振られた固有の値で、解体されるまで変わることはありません。いわば車のマイナンバーのようなものです。

あまり活用するイメージが少ないかもしれませんが、以下のように様々な場面で活用されています。

• 車の個人売買
• 車検（ユーザー車検）
• 自動車保険の手続き
• 所有車のグレードやリコール対象かの確認
• 所有車が盗難にあった場合

車台番号は車検証への記載もしくは、車体のフレームに刻印されています。

車台番号を記憶しておく必要はありませんが、どこに記載されていているのかを把握しておくことは大切です。この機会に確認してみてはいかがでしょう。